中教審答申では外国語の音声習得面での優位性が，小学校へ英語教育を導入する大きな理由である。本研究はそれに同意しながらも，「日本人英語」を目指すという一見矛盾した指向を持つものである。改めて言うが，「日本人英語」はまだ確立されたものではない。それは今の児童が英語によるコミュニケーション能力を身に付け，そして，確立していくものであると考える。
児童が英語を習得していく過程で，発音は伝達に支障がなければ訂正しないと述べた。「通じればよい」とも言えようが，カタカナそのままの発音が国際的に通用し得ないのは周知の事実である。つまり，本研究の言う「日本人英語」は「通じればよい」という消極的な態度ではなく，「通じなければならない」という積極的な態度を表明したものである。そのうえで，多少のなまりや語句の誤用は許されると考えるのである。
ところで，第２章において，カタカナ英語が「理解可能なインプット」として，英語の語彙を増やすものではないことを指摘した。そして，第３〜４学年において，語彙数を増やすことが必要であると述べた。低学年で習得された発音が通じるものであれば，中学年では発音よりも語彙に重点を置いた指導が可能となる。発音が通じないものであれば，語彙数だけを重点とすることはできない。今回の実践では，児童の発音について客観的な評価ができなかった。ここでは，最初に，低学年での児童の発音に大きな問題がなかったと仮定して，中学年における語彙の習得について考えてみたい。次に，発音の習得に問題があった場合について考えてみたい。
まず，発音に大きな問題がなかった場合，低学年での単語による発話の内容を点検しておかねばならない。発話が名詞にばかり偏っているようであれば，動詞や形容詞の習得が進むようにせねばならない。単語での発話が名詞，動詞，形容詞などを含むものであれば，それらを組み合わせることによって，２〜３語の発話へと移行できると考える。２〜３語レベルの発話ができるようになれば，わからないところを聞き返したり，英語を使って質問したりすることが可能になる。つまり，何かを伝えたいという願望や必要性があれば，そのために必要な語彙を尋ねることができるようになる。国語科においても第３学年に「分からないところは聞き返す」という内容が見られる。英語においても，どう言えばよいか尋ねたりわからないところは聞き返したりしながら，児童が自分に必要な語彙を増やしていくようにすることが大切であろう。もちろん，指導者は児童からの質問を待つのではなく，積極的にインプットを与えるようにせねばならない。このように中学年における語彙の習得は，指導者がインプットを与えるだけではなく，児童自身がインプットを求めるようにすることが肝要だと思われる。
次に，児童の発音に大きな問題があった場合，どのような対策を講じるべきか考えておく必要がある。発音の習得がうまく進まない場合，ナチュラル・アプローチでは原因をインプット量の不足だと考える。同様のことを田崎清忠は「教科書の内容を録音したテープを一度だけ聞かせ，すぐにそれをまねさせれば，『音の映像』が完全にできあがらないうちに発声を強いられることになるので，当然母国語からの転移が起こり，発声は不正確になる」@と指摘している。つまり，発音の問題は発話に至るまでのインプット量の問題としてとらえることができる。発話が見られる段階になって，発音に大きな問題があるようであれば，インプットのあり方を見直す必要があると考える。
低学年から英語教育を受けてきた児童が第４学年でローマ字を学習すれば，それを英語にも使おうとするのが自然であろう。たとえ教師がローマ字を日本語の範囲にとどめようとしても，児童はSankyu.
Guddo bai.などと書く可能性がある。そこで，当然の対応として，英語の綴りを教えることになる。ところが，英語の綴りはローマ字のように音と対応していないので，児童は混乱するだろう。こう考えると，小学校英語に文字を導入するのは，ローマ字よりも早いほうがよいことになる。本研究では，まずアルファベットを読めるようにしてから，ローマ字を教えるのがよいと考えている。そのためには「読むこと」を含めたカリキュラムが作成されねばならない。
小学校英語では文字を使用しないことが暗黙の了解のように言われているが，国語科でローマ字を学習するのであるから，今後，英語も文字の読み書きを含めたカリキュラムを考えるべきであろう。前項で述べた「概念」の整理と合わせて，今後の課題としたい。
@田崎清忠「英語会話教育理論」p.199 大修館 1990
今回の実践はカリキュラムの検証を目的としていたため，洛中小学校での英語教室は希望者を対象とした。１学期末の事前調査では78％の希望であったのが，９月の開講時には
100％になっていた。当初，小学校英語の必要性を感じていなかった保護者がいることは，間違いない。
自身がカナダのイマージョン教育を受けてきたALT
は，それが親の選択に基づくものであることを筆者にくり返し強調した。また，イマージョンの効果測定を検討した伊東治己は「もともと学力の高い子ども達が参加する傾向があると同時に，多くの有効性評価では，ドロップアウトしていった子ども達が除外されている」「多くの有効性調査が行われた初等学校修了時点でイマーション・クラスに残っている子ども達の多くが優等生である」@と指摘している。
これらのことから，今後，小学校英語が親の希望に基づく英才教育となる可能性は否定できない。小学校英語を希望する親が78％であったという事実は，小学校英語の選択制を示唆するものと言えよう。今後，希望制や選択制が導入されれば，それが英才教育へと発展することは自明である。
最後に指導者の問題に触れておきたい。授業において児童を指導するのが，日本人教師であれ，外国人講師であれ，カリキュラムは各小学校において作成されねばならない。そして，本研究が示したような伝達系アプローチを採用しようとすれば，従来の文法訳読式教授法との違いが理解されねばならない。何らかの新しいカリキュラム構造が理解されないまま実践が行われれば，現職教員自身が受けてきた英語教育を小学校でも繰り返すことになるだろう。それが中教審答申の目指す「外国語教育の改善」につながらないのは明らかである。
@伊東治己「カナダのイマーション・プログラム」 現代英語教育研究２月号p.25，研究社，1997